SEの育成に長けていて11年間新人研修に携わっているアイティ・アシストは私たち育成担当にとって心強い存在です。
日鉄日立システムソリューションズ株式会社
研修コース 新入社員研修
日鉄日立システムエンジニアリング株式会社では2006年からスタートアップ研修(以下新人研修)をアイティ・アシストに依頼しています。長年継続して依頼している理由や研修の成果などについて詳しく伺いました。また、ご自身がアイティ・アシストのスタートアップ研修を受講し、さらにEducational Project(先輩社員が講師となり、新人主体で要件定義~システム設計・開発、納品まで一貫して取り組むシステム開発模擬プロジェクト ※以下Eプロ)の講師を担当した6年目社員にもインタビューしました。
研修の概要
新入社員研修
日鉄日立システムエンジニアリングの新人研修は、毎年4月、5月、6月の3ヵ月間かけて実施しております。
新人研修は大きく分けて三つのカテゴリーに分類でき、社会人として必要なビジネススキルの習得からはじまり、ITスキルを習得する研修、最終的に実施するEプロ(システム開発模擬プロジェクト)から成り立っています。
社会人として必要な知識、マインド、スキルの習得からはじまり、日鉄日立システムエンジニアリングの社員として、またITソリューションのプロとして必要な技術知識を習得する。また、Eプロ(システム開発模擬プロジェクト)を通してシステム開発を進めるために必要な知識、技術スキル、チームワークを学ぶ
新入社員16名
スプリングセッション:5日間 スタートアップ研修:61日間(うちITアシスト担当は41日)
— アイティ・アシストに依頼している新人研修の概要をお聞かせください。
(M氏)日鉄日立システムソリューションズの新人研修は、毎年4月、5月、6月の3ヵ月間かけて実施しております。 新人研修は大きく分けて三つのカテゴリーに分類でき、社会人として必要なビジネススキルの習得からはじまり、ITスキルを習得する研修、最終的に実施するEプロ(システム開発模擬プロジェクト)から成り立っています。
— アイティ・アシストへ新人研修を依頼している理由は何ですか?
(M氏)私たち人事・総務部は研修内容に対する漠然としたビジョンは出てくるのですが、解決策までは導き出せません。そういった私たちのビジョンをヒアリングし、具体的なプランに落とし込んで提案し、研修を実施してくれる会社がアイティ・アシストです。 毎年の研修カリキュラムに対しても、SE業界の新人の傾向をもとにアドバイスや提案をくださるので、カリキュラムを組むうえで非常に助かっています。 例えば、2016年度は「新人たちの自律促進」という課題がありました。新人研修の期間中に自分たちで考えて行動できるスキルを身につけて、配属後は自発的に行動できる姿勢が大切だと考えたからです。このような課題をアイティ・アシストに相談したところ、新人による研修の「自主運営」という新しいスタイルを提案していただきました。
昨年度までは人事・総務部が新人研修を運営していましたが、今年は備品を用意することや講師を迎えに行くことなど、細々としたところまで新人たちだけで考えて実施しました。アイティ・アシストには、新人たちが自主的にアクションを起こせるような仕組みを作っていただき、また定期的に実施される新人から人事・総務部への報告会ではさらに円滑に運営できるようアドバイスをお願いいたしました。
— 自主運営の成果は感じられますか?
(M氏)やはり、自ら行動することで「しなくてはならないこと」や「何をしたらもっと良くなるのか」を積極的に考えるようになりました。また、課題解決から話は逸れますが、人事の研修担当の負担も減ったのが思わぬ付加価値でしたね。
(S氏)私は、研修の最終段階で実施されるEプロ(システム開発模擬プロジェクト)の講師を担当しました。その場面でもまずは自分たちで考え、適切なタイミングで講師たちに相談しに来てくれた点で去年との違いを感じました。自主運営を通じて「まずは自分たちで考え、調べる」という姿勢が身に付いていた結果ではないでしょうか。
— S様、ご自身が受けた新人研修から5年経過しました。当時の研修を振り返って、どのような感想を持たれていますか?
(S氏)新人研修は社会人になって初めての研修でしたので、新しい世界への期待に満ちあふれていたことを覚えています。社会人としての責任の重さを自覚でき、そしてこれからSEとして成果を出すための基本的な知識をしっかり学べる機会でした。
— 新人研修から 5年経過し、日々の業務のなかで研修が役立っていることはありますか?
(S氏)単に与えられた仕事をこなすだけでなく、仕事の意味や、お客様に対してどの程度の影響があることかなど、「自分の頭で考えること」を意識するようになりました。指示された方法が本当に最善なのか、担当者だからこそ気づけるリスクがないかなど、要求されていること以上に深く考えられるようになれたのが、やっぱり新人研修で習得した「考える力」だと思っています。 また、新人研修の最後1ヵ月で実施したEプロ(システム開発模擬プロジェクト)も貴重な経験でした。同期と一緒に知恵を出し、意見を言い合いながらシステム開発を進めたことで、チームワークや絆が深まります。この経験は実際のシステム開発の業務においても非常に役立っています。
— アイティ・アシストの講師についてはどのような評価をしていますか?
(M氏)研修会社によっては座学がメインのところもあるので、眠たくなってしまう社員もいます。その点、アイティ・アシストの講師たちは工夫して講義を組み立てているのが分かります。適度に演習を入れ、ディスカッションさせる場もありますし、社員の様子を見ながら雑談で興味を引いたり休憩時間を調整したりするなど臨機応変な対応も好感が持てます。
— 印象に残っている講師はいますか?
(M氏)印象深かった講師をあげますと、「考える力」のテーマで研修をする小野村講師ですね。ものすごい勢いで情報量を出して次から次へと話題が変わるので、私もついていくのが精いっぱいなのですが、研修を終えてみると「今の世の中、このように頭を切り替えて考える必要性があるんだな」と勉強になりました。小野村講師の研修後アンケートを見てみると新人からの評価も高いです。
あと「マナー」を担当する大月講師も印象に残っています。一般的にマナー研修は通り一遍の研修内容のことが多い印象ですが、大月講師は「なぜそれがあるのか」、「これをやらないとどういう印象を持たれるのか」を説明してくださいます。新入社員にとっても、すとんと腑に落ちる話ばかりなのですごく評判がいいですね。
— アイティ・アシストの評価をお願いいたします。
(M氏)弊社ではアイティ・アシストの複数の講師にお世話になっております。 新人研修ではアイティ・アシストから各分野の専門の講師を派遣してもらい、毎年10名ほどの講師に来ていただいております。ですが、研修内容の漏れや重複もなく連携が取れているので、そこは担当者がうまくコーディネイトしてくださっている結果ではないでしょうか。
(S氏)私も同様に一貫して依頼するメリットを感じています。 私が担当するEプロ(システム開発模擬プロジェクト)は、アイティ・アシストの研修で基礎を習得してからの開発になります。毎年、前年度の講義で当社の講師陣が感じたことや、新人たちが感じたことをアイティ・アシストにお伝えし、研修教材としてより良いシステムを開発できるよう改良していただいています。毎年ブラッシュアップできているという点、そしてEプロ(システム開発模擬プロジェクト)へのバトンタッチがスムーズにできている点で、うまく連携できているのだと感じています。
(M氏)また弊社では新人研修以外にも、内定者研修から4年目までの若手社員の育成をアイティ・アシストへお願いしています。長期にわたってトータル的にお世話になることでのメリットもあると感じています。
— 長期的に育成に携わるメリットはどのような面でしょうか?
(M氏)若手社員の成長を一緒に見守れるのは長年のお付き合いがあるからこそのメリットです。ひとり一人に合わせた細やかな対応もしていただけますし、個人の技術力に合わせて指導してくださる点は非常に助かっています。
— アイティ・アシストに向けて今後の期待をお聞かせください。
(M氏)SEの育成に長けていて、長年一貫して新人研修に携わってくださるアイティ・アシストの存在は、私たち育成担当にとってとても心強い存在です。
新入社員も内部の人間だけに指導を受けるよりも、外部の専門家からの“新しい風”があることで刺激を受け、また素直に耳を傾けることができる点もあると思います。私たちの社内の意見だけで新人研修を実施すると、本当にやっていることが正しいのか不安に思うこともありますので、これからもIT業界の育成のプロとしてアドバイスをくださいますようお願いいたします。
(S氏)私が新入社員のときからずっと研修を担当していただいていますので、本当に家族のような形で温かく成長を見守ってもらっています。今ではアイティ・アシストと一緒に新人教育をする立場として、改めて教える側の苦労を知ることができました。来年以降も新人教育に携わると思いますので、ぜひご協力いただいて、引き続きサポートしていただきたいです。
取材日時:2016年8月
※ 文中に記載されている数値など情報は、いずれも取材時点のものです
日鉄日立システムエンジニアリング株式会社は、1988年に新日本製鐵株式会社(現 新日鐵住金株式会社)と株式会社日立製作所の合弁会社として誕生。システムインテグレーションサービスを通じて企業のビジネスに貢献することを目指しています。現在は、製造、流通、金融、社会公共などの分野で、システム提案から設計、開発、導入まで一貫したサービスを提供。組織の様々な経営課題に対するITソリューションを提案・実現します。